RETAIL TECH 2021.02.02

店舗分析ツールを導入する上で知っておくべきデメリットとは



「顧客行動を可能な限り的確に分析することができる」という理由で、リテール業界では店舗分析ツールの導入が一般化されてきています。

 

店舗分析ツールの導入のメリットは、店内の顧客行動が見える化し、店舗施策などに役立てられる点が挙げられます。

 

しかし、未導入の企業では「店内に動線分析ツールを導入するのに抵抗がある」、もしくは導入済の企業からは「あまりツールを活用しきれていない」というマイナスな声もあり、どの店舗もツールをフル活用できているという状況とは言えません。

 

今回は未導入・導入済みの企業、どちらの方にでも参考にしていただけるよう、店舗分析ツールを導入した際に起こりうるデメリットについてご紹介していきます。

 

目次

【1】店舗分析ツールを導入した時のデメリット

【2】デメリットを回避して店舗分析ツールを導入するためには

【3】まとめ

 

前回の記事:店舗前交通量を計測する意味とは?

 

 

【1】店舗分析ツールを導入した時のデメリット

導入するツールや環境によって変わってきますが、考えられる代表的なデメリットを4つ挙げます。

 

100%の精度を出すことはほぼ不可能

 

いくら高精度のツールを導入しても、100%的確な数値を出すことは難しいです。

 

数ある製品の中でもとくに高精度と言われているものでさえ精度が90%近くです。

 

もちろん店舗分析ツールを導入する上で精度は必要となってきますが、リアルな数字と多少ズレがあることは認識した上で活用しましょう。

 

顧客に不安を与える場合がある

 

店舗分析ツールといっても様々な形や機能をしたものが存在しております。

 

(店舗分析ツールの種類について詳しく知りたい方はこちらの記事を参考にしていただければと思います。)

【店舗分析を始めたい方におすすめ】世の中の店舗分析ツールを紹介

 

設置状況によっては、店舗のお客様が「何で撮影されているんだろう…。」と心配してしまう可能性があります。

 

もちろん必要な情報を得るためには正しく設置することが求められますが、できる限りお客様に不安を与えないように設置位置などを工夫することも考えましょう。

 

“顔認証技術”を使った店舗分析ツールにご興味がある方は、一度こちらの記事もご確認いただければと思います。

店舗に顔認証技術のカメラを使うのはアリ?消費者の本音とカメラの必要性について解説してみた

 

場所によっては不具合が発生する

 

製品自体が正常でも、設置する場所によってはうまくデータ取得ができないなどのトラブルが発生するケースがあります。

 

よくあるのが、電波状況が悪くてデータが反映されていなかったり、電源が落ちていたりする不具合です。

 

製品のクオリティが高くても、100%常に正常に稼働できるとは言い切れません。

そのため、できる限り不具合が起きないように、導入前に予め電波状況などを確認する必要があります。

 

「導入するだけ」となる場合もある

 

店舗分析ツールを設置してデータ取得まではできたけど、そこでストップして何も活用できていないというもったいないケースもあります。

 

データ取得が目的となっている可能性もありますが、データ化したグラフがわかりづらかったり、そもそもの活用方法がいまいちわからないという理由も考えられます。

 

製品自体も大切ですが、その後のデータ反映先や(店舗分析ツール提供企業からの)サポートがあるかどうかも視野に入れて製品選択することがおすすめです。

 

【2】デメリットを回避して店舗分析ツールを導入するためには

環境や用途にあったツールを選択する

 

先ほどもお伝えしましたが、「導入したけど上手くいかない」という事態が起きないよう、店舗分析ツールを導入するにあたって適正な環境かどうかや、欲しいデータが撮れるか予め調べることが必要です。

 

例えば、Beacon(ビーコン)(※)を使ってデータ取得をする際、金属の多い環境では電波の反射による干渉などの関係で位置精度が出にくくなるため、周りに金属品がないか確認しておくことがおすすめです。

 

※Bluetoothの発信機として開発されたもの。地上にある無線局等から発射される電波を様々な電子機器で受信する事により、位置情報をはじめとした多くの情報を取得できます。

 

個人情報を保有せずにデータ取得できるツールを選択する

 

現状、ヨーロッパ内では“GDPR”という個人データ保護を厳しく取り締まる法律が施行されています。

 

(GDPRが何か詳しく知りたい方はこちらの記事を参考にしていただければと思います。)

画像解析による店舗計測を検討されている方向け 知っておくべきGDPRについて

 

日本では未だにこのレベルの個人情報に関する法律は出されておりませんが、今後はどうなるかわかりません。

 

店舗を利用するお客様のプライバシーを保護するためにも、個人情報を保有せずにデータ取得ができるツールを導入することをおすすめします。

 

導入後に社内でどうデータを運用するか決めておく

 

データ取得後にどう対応するかも事前に想定しておけば、導入から店舗施策までスムーズに行動しやすくなります。

 

例えば、取得したデータを社内の定例ミーティングで共有し、この数値になった要因は何かを探ったり、改善するためにはどうしたら良いか話し合うといった活用方法がおすすめです。

 

また、特定の人だけではなく、企業・店舗内にいる社員・スタッフ全員が見ても理解できるような、シンプルでわかりやすいデータに反映することができるかも重点すべきポイントです。

 

【3】まとめ

 

デメリットがあるとは言え、動線分析を行ってできるだけ効率よくマーケティングを行えるという大きなメリットがあるため、店舗分析ツールを導入することをおすすめします。

 

この記事で伝えたかったことは、デメリットを理解した上で適正なツールの選択、導入をするべきだということです。

 

とは言っても、導入経験がない方からすれば、社内だけで店舗分析ツールの導入について決めるのは難しいかと思います。

 

まずは、多くの企業に店舗分析に関して、アドバイスさせていただいている弊社の担当者に相談してみてはいかがでしょうか。

 

すぐに店舗分析ツールを導入する予定がない方でも構いませんので、ぜひお気軽にお問い合わせいただければと思います。

 

 


 

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